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2022年4月15日

注文住宅を検討されている方必見!注文住宅を建てるときの総額とは?


 注文住宅を建てるのに必要な費用のうち、最も大きな割合を占めるのは建物の工事費です。
それでも、本体工事費が総費用に占めるのは7割程度です。
 つまり、本体工事費のみを考慮して予算を立てると、予算オーバーの可能性が高くなってしまいます。
そこで今回は『予算とスケジュール vol.6』として、注文住宅を立てる際の総費用について解説します。

 

□注文住宅にかかる費用の総額


 注文住宅を建てる場合、建物のみの場合と土地とセットの場合の2パターンがあります。
建物のみの場合の平均費用は、約3,000~3,500万円です。
一方で、土地も一緒に購入する場合の平均費用は、約4,000~4,500万円です。

 このうち、土地以外の部分の費用は大きく3つに分けられます。

 1つ目は、本体工事費です。
本体工事費には、住宅そのものを建築するためにかかる費用が含まれます。
例えば、基礎工事費や電気ガス水道などの配線・配管工事、内装工事などにかかる費用が本体工事費に該当します。

 冒頭でもご紹介したように、注文住宅の総費用のうち、70%程度が相場です。

 2つ目は、付帯工事費です。
付帯工事費とは、住宅に必要な機能や設備を整えるために必要な費用です。

 3つ目は、諸費用です。
諸費用は、家づくりに関する手続きにかかる手数料や引越し費用、保険料など、直接の建築費用ではないものの家づくりに必要な費用です。

 付帯工事費と諸費用については、次の部分でより詳しくご説明します。

 

□そのほかにかかる費用


 ここでは、付帯工事費と諸費用の内訳について解説します。

 まず付帯工事費には、解体工事に関わる費用や外構をつくるための費用などが含まれます。
解体工事に関わる費用は、建て替えの際に必要となります。
現在すでに他の家が建っている土地に新しく注文住宅を建てる場合、今ある家を解体する必要があります。
解体時には、足場を組んだり、周囲に音やホコリなどによって迷惑をかけないためのシートを設置したりするための費用が発生します。

 また、門扉やフェンス、ガレージを設置する際には、その工事費用が付帯工事費として発生します。
付帯工事費全体としては、総費用の1~2割程度かかると見込んでおきましょう。

 次に諸費用についてご説明します。
諸費用には、登記費用や印紙代、火災保険料などが含まれます。
基本的に諸費用は住宅ローンでまかなえないため、現金で用意する必要があります。
諸費用は、総費用の1割程度が相場ですのであらかじめ準備しておきましょう。

 

□まとめ


 今回は、注文住宅を立てる際の総費用について解説しました。
注文住宅を建てようとお考えの方は、本記事を参考にしていただけると嬉しいです。


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