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2024年6月3日

省エネ基準適合住宅の選び方:基準と確認方法まとめ



省エネ住宅は、環境負荷の低減と快適な住環境の両立を目指す、これからの住まいづくりの重要なキーワードです。
しかし、省エネ住宅の定義や基準、種類などについて、詳しく理解している人は少ないのが現状です。
本記事では、省エネ住宅に関心のある住宅購入検討者の方に向けて、省エネ住宅の特徴や基準、そして省エネ基準適合住宅かどうかの確認方法について、わかりやすく解説していきます。
環境にも家計にもやさしい省エネ住宅の選び方を、ぜひ参考にしてください。

 

□省エネ住宅の基本とは何か?


省エネ住宅とは、電力消費量を抑える設計がなされた住宅のことを指します。
省エネ性能を高めるためには、主に以下の5つの指標が重要となります。

1:断熱性
住宅の壁・床・屋根・窓などを通した熱の出入りを減らすことが断熱です。
断熱性が高いほど、冷暖房の効きが良くなり、電力消費量を抑えられます。
断熱性の指標である外皮平均熱貫流率(UA値)が低いほど、省エネ性能は高くなります。

2:日射遮蔽性能
夏場の室温上昇を防ぐには、窓からの日射しを遮ることが効果的です。
日射遮蔽性能の指標である冷房期の平均日射熱取得率(ηAC値)が低いほど、省エネ性能に優れているといえます。

3:気密性
壁や窓などの隙間を最小限に抑え、外気の流入を防ぐことが気密性です。
ただし、適度な換気は必要不可欠なので、過度な気密化は避けましょう。

4:換気
高気密・高断熱の住宅では、熱や湿気がこもりやすくなるデメリットがあります。
計画的な換気により、快適で健康的な室内環境を維持することが大切です。

5:外皮性能
外皮性能とは、外壁や窓などを通した熱の損失のしにくさを表す指標です。
上記の断熱性・日射遮蔽性・気密性を総合的に評価したものであり、数値が低いほど省エネ性能が高いことを示します。

これらの指標に加えて、省エネ住宅では一次エネルギー消費量の削減も求められます。
冷暖房や給湯、照明など住宅全体のエネルギー使用量を抑え、基準一次エネルギー消費量を下回る設計が必要不可欠です。
総合的な省エネ性能の追求が、快適でエコな暮らしへとつながるのです。

 

□省エネ住宅の種類とその基準


省エネ住宅には、それぞれ異なる特徴と基準を持ついくつかの種類があります。
代表的なものを見ていきましょう。

1:省エネ基準適合住宅
国が定めた最低限の省エネ基準をクリアした住宅です。
2025年以降は、この基準を満たさない新築住宅は建てられなくなります。
断熱等性能等級4以上、一次エネルギー消費量等級4以上が求められます。

2:ZEH住宅
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、高い省エネ性能と再生可能エネルギーの活用により、エネルギー収支をゼロにする住宅です。
省エネ基準よりもハードルは高いですが、光熱費の大幅な削減が可能です。
ZEH補助金や減税制度などのメリットもあります。

3:長期優良住宅
長期間の使用に耐える高い耐久性と性能を備えた住宅です。
省エネ基準よりも厳しい、断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上をクリアする必要があります。

4:LCCM住宅
建築から廃棄までのライフサイクル全体で、CO₂排出量をマイナスにすることを目指す住宅です。
ZEH住宅の先の目標として位置づけられており、環境負荷の最小化を極限まで追求します。

5:認定低炭素住宅
CO₂排出量削減のための一定の措置を講じた住宅のことです。
一次エネルギー消費量の大幅な削減と、再生可能エネルギー利用設備の導入などが義務づけられています。

6:スマートハウス
省エネ性能を高めつつ、HEMSなどのITツールを駆使してエネルギー管理を行う住宅です。
IoTを活用した利便性と快適性の向上が特徴で、ZEH同様にエネルギー収支ゼロを目指します。

省エネ住宅の種類を理解し、ニーズや予算に合ったものを選ぶことが重要です。
基準が高いほど光熱費の削減効果は大きくなりますが、イニシャルコストは割高になる傾向にあります。
長期的な視点で総合的に判断しましょう。

 

□省エネ基準適合住宅の確認方法


省エネ基準適合住宅の確認方法には、以下のような方法があります。

1:住宅性能評価書のチェック
第三者機関による性能評価を受けた住宅には「住宅性能評価書」が交付されます。
省エネ関連の等級が高ければ、省エネ基準適合住宅である可能性が高いです。

2:BELS評価書の確認
BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)は、国が定めた第三者機関が省エネ性能を評価・表示する制度です。
星の数が多いほど、総合的な省エネ性能が優れていることを示します。

3:建築業者への確認
省エネ基準適合の有無は、建築業者に直接確認するのが確実です。
補助金や税制優遇の対象になるかどうかも、併せて確認しておくとよいでしょう。

省エネ基準適合住宅に該当する場合は、各種の補助金や税制優遇措置を活用できる可能性があります。
例えば、新築やリノベーションに対する補助金は数十万円から100万円以上と手厚いものが多数用意されています。
また、住宅ローン減税の特例措置の適用を受けられるケースもあります。
省エネ住宅は環境面でのメリットだけでなく、経済的なメリットも大きいのです。

 

□まとめ


省エネ住宅とは、断熱性・日射遮蔽性・気密性・換気・外皮性能に優れ、一次エネルギー消費量を大きく削減した住宅のことです。
省エネ基準適合住宅をはじめ、ZEH住宅・長期優良住宅・LCCM住宅・認定低炭素住宅・スマートハウスなど、いくつかの種類があります。
それぞれ基準は異なりますが、いずれも環境負荷の低減と快適性の両立を目指す点は共通しています。
省エネ基準適合住宅かどうかは、住宅性能評価書やBELS評価書の確認、建築業者への問い合わせなどで判断できます。
該当すれば、補助金や税制優遇を受けられるチャンスです。
地球環境と家計の両方に優しい省エネ住宅を選ぶことで、健康で快適な暮らしを実現しましょう。
埼玉県で家づくりを検討している方は、ぜひご相談ください。